【特別調査】






2017年2月発刊




脳波ビジネス、BCIビジネス、市場開発に関する調査

報告書完成 !

http://www.aqu.com/brain-bci/



 はじめに


 当調査は、脳波を利用した製品サービスを中心にその需要動向、開発動向、特許の動向、市場展望を明らかにしている。とくに、需要動向では、脳波を使った製品システム、すなわち、脳波をキャッチして、気分に応じた音楽が聴けたり、その人の気持ち・意思を反映・認識するシステムなど、脳波の応用用途への関心度について調査した。

 その結果、「脳波に対応した音楽(リラクゼーションなど)」が37.4%と最も多く、続いて、「脳波を利用した睡眠誘導(アプリ)」が36.0%、「脳波を利用した健康管理」が35.8%となった。脳波を利用したものとして、音楽、睡眠、健康、といったキーワードが注目される。これらに続くものとして、「脳波で集中力トレーニング」34.5%、「脳波で居眠り防止」30.6%などがある。最近、貼付タイプの脳波センサー(大阪大学)なども開発されてきており、従来よりもさらに簡単に脳波が測定できるようになりつつある。このほか、「脳波を利用して自動で音楽を演奏」、「脳波で意思伝達、介護支援」、「脳波でカメラ、家電製品をコントロール」、「脳波を利用した電脳住宅」、といったものも期待できそうである。いっぽう、調査を深めてクロス集計を行ったところ、「不眠症である」と答えた人は「脳波を利用した睡眠誘導(アプリ)」が最も関心が高い。これは不眠に悩む人々にとって、できれば欲しいと思わせるものであり、こうしたアプリのニーズは高いと考えられる。年代別の脳波の応用用途への関心では、10代、20代、30代といった比較的若年層が、「脳波を利用した睡眠誘導(アプリ)」について関心が最も高かったが、40代、50代では、「脳波に対応した音楽(リラクゼーションなど)」が最も高く60代以上では、「脳波を利用した健康管理」が最も高かった。共通して言えることは、健康関係が上位にあることである。

 また脳波関連の特許1,000件(2006年7月以降)を調べたところ、パナソニックが最も多く、続いて、ソニー、NEC、富士ゼロックス、NTT、日立製作所の順となった。この他、企業、大学、研究機関と幅広い業態が特許を所有している。また、脳機能研究所や脳力開発研究所など、脳研究に特化した組織もあるのが注目される。特許流通の観点からみると、特許権を持つ企業とそれを利用したい企業の間を取り持つ、いわゆる知財ビジネスマッチングが注目されてきている。公開特許の活用はわが国全体の経済活性化にもつながり、有益な面が少なくない。当調査では注目される脳波関連の特許を分析コメントした。また脳波センサ関連の、世界におけるブレインコンピュータインタフェース(BCI)市場は、2017年 1,000百万ドルを突破、近年年率10%以上で成長しており、今後も市場は医療ヘルスケアやゲーム・エンタテイメントなどの需要拡大がけん引して、15〜22%程度の高成長が続くものと見ている。2022年には、2,500百万ドルを超えるものと予測している。

なお、未来ビジネス構想編では、「脳波に影響を与える未来型、音楽配信サービスの
可能性」、「脳ICTの可能性、脳波コミュニケーションとテレパシー技術開発」、
「ウェアラブルセンサ活用、眠れない人向け呼吸音楽アプリの可能性」、 「脳IC
Tの中核、BMI、BCIの市場展望」、「ウェアラブル脳波コミュニケーション、脳ICTの
研究、製品開発」、「 未来社会における、脳情報通信ネットワークの可能性」を取り
上げており、脳波ビジネス、BCIビジネスに取り組む先進的経営者、先進的研究者
にとって有益な情報を提供している。当調査報告書が皆様のビジネス開発、研究開
発、製品サービス開発に少しでも寄与できれば幸いである。

AQU先端テクノロジー総研












表紙

表紙、目次
(PDFファイル)

サンプル

内容サンプル(全体)




◆セット定価 \151,200.- (本体 \140,000.-、消費税 \11,200.- )

↓ 以下よりお選びください。   

 □ 報告書製本版 + CD(PDF電子データ) ¥140,000.-(本体)  \11,200.-(消費税)
 □ 報告書製本版 のみ                  ¥80,000.-(本体)   \6,400.-(消費税)
 □ CD(PDF電子データ) のみ          ¥120,000.-(本体)   \9,600.-(消費税)


◆レポート体裁  プリント製本A4版 、PDF ファイル 204頁







◆お問い合わせ 
AQU先端テクノロジー総研
Info@aqu.com

(当件に関するお問い合わせは、メールにて対応させていただきます)




【これまでの弊社調査資料購入実績企業の例】
(_ _)


パナソニック、ソニー、東芝、シャープ、日立製作所、三菱電機、三洋電機、カシオ計算機、キヤノン、リコー、富士ゼロックス、富士フィルム、NEC、富士通、富士通総研、沖電気工業、TI、セイコーエプソン、SII、オムロン、ヤマハ、ヤマハ発動機、ブラザー工業、島津製作所、京セラ、パイオニア、クラリオン、日本ビクター、NECエレクトロニクス、プラザクリエイト、NTT、NTTデータ、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、KDDI、大日本印刷、サイバード、ニコン、コニカミノルタ、アズビル、マッキンゼー、アクセンチュア、みずほ情報総研、野村総研、国立研究開発法人 産業技術総合研究所、シードプランニング、旭化成、大和ハウス工業、資生堂、味の素、IHI、東京大学、東京工業大学、大阪大学、慶応大学、日本大学、富山県立大学、その他多数(順不同)