【マルチクライアント調査】 

【ロボットメディアビジネスの展望と戦略】

- ネットロボットおよび、ロボットコンテンツのビジネス戦略と需要動向、市場予測に関する調査 -


2006年11月末発刊



調査報告書完成 !

http://www.aqu.com/robot-media-business/

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 調査目的】  
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当調査は、モーション(立体的動き)のあるロボットを、ラジオ、テレビ、PC、ケータイに次ぐ、第5のメディアとしてとらえることで、ロボットコンテンツビジネスの可能性をさぐり、またSNSのように、ロボットコミュニティの創造を通じて、各種のビジネスチャンスが可能とみられる、ロボット市場の新潮流をとらえる。よって、ロボットビジネス戦略を進める企業において、今後の商品企画、ビジネス戦略に直結するマーケティング情報を提供することを目的としている。





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  【調査報告書より】  
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【はじめに】
 

日本におけるオンラインゲーム市場の市場規模は、2005年で820億円と、04年の578億円から42%増加している。
今後、オンラインゲームの発展とともに、モーションメディアとしてのロボットが融合し、このロボットコミュニティが発展し、家庭のロボットが入出力端末として機能してゆくことが想定される。この場合、ロボットキャラクターがサイバー上でもバーチャルロボットとして、機能することが考えられる。
時代の方向、ビジネス着眼点は、サイバーとリアルの融合という考え方が、ひとつのスタイルとなっている。その意味で、サイバー空間とリアル世界のモーションメディアとしてのロボットが融合してゆく可能性が高い。
今回のアンケート調査では、モーション(動き)のあるロボット端末は、ラジオ、テレビ、パソコン、ケータイに次ぐ、第5のメディアとして発展してゆくか? との設問に対して、「大いに発展してゆく」、「発展してゆく」は合わせると、68%に達する。三人に二人は、今後のビジネスについて明るくとらえている、ということが伺える。自律型ロボット、コントロール型ロボットの関心度の対比では、自律型ロボットよりもコントロール型ロボットのウエイトが高かったこともあり、この結果は、当該市場の発展を強くイメージさせるといえる。ロボット開発者の多くは、知能型ロボットのような自律的なロボットに夢や理想を持ちたい傾向があるものと考えられるが、マーケット、ビジネスとしては、コントロール型ロボットでのビジネス展開は、現時点で有望と考えられる。ビジネスとしての関心度は高い。会社ビジネスとしては、プラットフォームビジネス、番組の企画開発、システム開発、コンテンツ開発が多い。いっぽう、個人ビジネスについては、コミュニティの盛り上げ、キャラクタービジネスなどが多い。当該市場のような新市場は、参加者、参加会社全体が、win-winの関係を築き上げてゆくことが大切と考えられ、その意味では、全体コンセプトを司る、プラットフォームビジネスのあり方が問われることとなる。
政府レベルの話になるが、日本経団連の産業問題委員会エンターテインメント・コンテンツ関係者連携に関する懇談会では、三井不動産S&E研究所所長が、「楽しさに出会えるコミュニティや近景で勝負する街づくりの必要性を訴え、日本のキラーコンテンツであるキャラクターを都市空間に生かすべきだとしている。また、日本発コンテンツの空間化・体系化・産業化を図るため、個別・分散的であるコンテンツを総覧できるような「ゲーム・アニメ・ロボット博覧会」を開催すること、また、博覧会の跡地をテーマパークとして日本発コンテンツの殿堂とすることや博覧会を契機にキャラクターロボットの技術革新を進め、キャラクターロボットがいる魅力的な都市空間を創っていくことを提唱している。また時期については、2008年の北京五輪、2010年の上海万博による中国のデモンストレーションを踏まえ、世界が注目するタイミングで、日本としてのアピールを行うべきであるとしている。

このように、コンテンツビジネスとしてもキャラクターロボットの重要性が指摘されている。

当調査は、モーション(立体的動き)のあるロボットを、ラジオ、テレビ、PC、ケータイに次ぐ、第5のメディアとしてとらえることで、ロボットコンテンツビジネスの可能性をさぐり、またSNSのように、ロボットコミュニティの創造を通じて、各種のビジネスチャンスが可能とみられる、ロボット市場の新潮流をとらえた。よって、ロボットビジネス戦略を進める企業において、今後の商品企画、ビジネス戦略に直結するマーケティング情報を提供する。最新市場動向を調査し市場を予測、需要家へのアンケートを実施することで、今後のあるべきロボットビジネスの戦略展望をまとめた。当調査報告書が、貴社の事業戦略の一助となれば幸いである。


2006年11月末日

                                 AQUARIUS 最先端研究所 


表紙

表紙、目次
(PDFファイル)

サンプル

調査報告書サンプル
(PDFファイル)

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  【資料購入のメリット】  
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●当資料購入により、業界全体の動向を把握でき、自社のポジショニングが明確となる。また、段階的な未来市場の展望を把握でき、未来戦略構築のための市場データが活用できる。当調査企画は、研究開発者の方々、企画推進の方々の参考となるものである。
●主なご購入者例 → 企画部、開発部、社長室、研究所、営業企画部、図書室など




◆調査スケジュール    2006年8月1日〜2006年11月末日
◆調査資料価格 \315,000.- (本体 \300,000.-、消費税 \15,000.- ) 
※電子データ、CD−ROM付
◆報告書体裁 A4簡易製本版 263頁。

お申し込みは、このフォームをご活用ください。→ 申し込み書(PDF)

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◆お問い合わせ・お申し込み 
AQUARIUS 最先端研究所
TEL 043-204-1258  FAX 043-204-1316
Info@aqu.com
子安 / 那須 



【これまでの弊社調査資料購入実績企業の例】
(_ _)


松下電器産業、ソニー、東芝、シャープ、日立製作所、三菱電機、
三洋電機、カシオ計算機、キヤノン、リコー、富士ゼロックス、日本電気、富士通、富士通総研、沖電気工業、TI、セイコーエプソン、SII、
オムロン、ヤマハ、松下電工、ブラザー工業、島津製作所、京セラ、
パイオニア、クラリオン、日本ビクター、NECエレクトロニクス、
プラザクリエイト、NTTデータ、NTTドコモ、大日本印刷、サイバード、
コニカミノルタ、山武、マッキンゼー、その他多数
(順不同)
  


 ◆当調査資料ご購入に際しましては、
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