【特別調査】






2020年2月発刊




音声AI、ヒアラブル、スマートホームの市場予測に関する調査
 -スマートイヤホン、スマスピが拓く 新潮流をとらえる-


報告書完成 !

https://www.aqu.com/onsei-ai-smart-home/






はじめに

各種センサーをはじめ、さまざまなテクノロジーの進化により、あらゆるモノがインターネットにつながるloT (Internet of Things) 時代を迎えている。
生活を豊かにするスマートホームはIoTやAIなどの技術を駆使して、住む人に、より安全・安心で快適な暮らしを実現する住まいをさす。

 
スマートホームデバイスのひとつであるスマートスピーカー(AIスピーカー)は搭載された音声認識機能(音声AIアシスタント)を活用して、音声対話形式により必要な情報を入手したり、サービスを利用したりできる。世界市場は、2019年に1億台を突破、今後の市場予測では、年率35%程度の成長が続き、5年後の2025年には、10億台規模に達すると予測される。日本では世界市場の普及スピードほどではないが、スマートディスプレイやマスコットキャラクタータイプなどを含め着実に普及拡大しており、5年後の2025年には、700万台規模に達すると予測している。

 いっぽう、音声AIアシスタントの搭載で注目されるスマートイヤホン(完全ワイヤレスイヤホン)は、アップルのAirPodsの大ヒットにより、市場形成が大きく進んでいる。世界市場における数量ベースでは、2019年、1億台(ユニット)を突破しており、今後20%超の高成長が続くものと予測している。同市場には従来のオーディオ企業のほか、アマゾン、グーグルなどIT大手や、大手補聴器メーカーなども参入している。これはパソコンのOS、スマホのOSのように、音声AIアシスタントという一種のOSがもたらす今後の応用市場の可能性(スマートホーム、車載市場等)をにらみ、いわば将来の覇権を握ろうとして当該市場に臨む参入企業の姿勢があるとみられる。また音声AI市場を狙う中国企業の積極的な取り組み(AI音声アシスタントとして、Baidu DuerOS Voice Assistants、Xiaomi Voice Assistants、Tmall Voice Assistants、 Dingdong Voice Assistantsなどを開発)も手伝い、世界的な市場拡大が続いている。これまで世界出荷数量ベースでは、スマートウォッチがウェアラブルにおいて、シェアトップで推移してきたが、2019年にヒアラブル(スマートイヤホン)がスマートウォッチを逆転。今後、ヒアラブルがウェアラブルをけん引してゆくとみている。

 ところで、世界のスマートホームの市場規模は2030年には4,050億ドル(約44兆円)規模が予測されており、スマートスピーカー(スマートディスプレイ含む)や、スマート家電コントローラ、そしてヒアラブル(スマートイヤホン)などの高機能化が注目される。

 当調査では、未来ビジネス企画の提言をしているが、先進的日本企業にあっては日本人の持ち味、発想を生かした取り組みが期待される。たとえば、音声AIはVOI(Voice of Intrerface)の観点からも今後重要性が増していくため、よりいっそう高齢者、消費者の目線を大切にしてゆくことが期待される(意識調査参照)。

 当調査報告書は内外の市場動向、実際の需要動向調査をふまえ、スマートスピーカー、ヒアラブルデバイス、スマートイヤホン、スマートホーム等の市場分析、市場予測を行ったものである。当調査報告書が皆様のビジネス開発、研究開発、製品サービス開発に少しでも寄与できれば幸いである。


                            AQU先端テクノロジー総研

 
















表紙

表紙、目次
(PDFファイル)

サンプル

内容サンプル(全体)




◆セット定価 \198,000.- (本体 \180,000.-、消費税 \18,000.- )

↓ 以下よりお選びください。   


 □ 報告書製本版 + CD(PDF電子データ)  ¥180,000.-(本体)  \18,000.-(消費税) 
 □ 報告書製本版 のみ  ¥80,000.-(本体)   \8,000.-(消費税)
 □ CD(PDF電子データ) のみ  ¥160,000.-(本体)  \16,000.-(消費税)

 □ 法人内共同利用版  (CDデータ版) ¥240,000.-(本体)  \24,000.-(消費税) 
 □ 法人内共同利用版  (製本版+CDデータ版) ¥260,000.-(本体)  \26,000.-(消費税)



◆レポート体裁  プリント製本A4版 、PDF ファイル 272頁










◆お問い合わせ 
AQU先端テクノロジー総研
Info@aqu.com

(当件に関するお問い合わせは、メールにて対応させていただきます)




【これまでの弊社調査資料購入実績企業の例】
(_ _)


パナソニック、ソニー、東芝、シャープ、日立製作所、三菱電機、三洋電機、カシオ計算機、キヤノン、リコー、富士ゼロックス、富士フィルム、NEC、富士通、富士通総研、沖電気工業、TI、セイコーエプソン、SII、オムロン、村田製作所、ヤマハ、ヤマハ発動機、ブラザー工業、島津製作所、京セラ、パイオニア、クラリオン、日本ビクター、NECエレクトロニクス、プラザクリエイト、NTT、NTTデータ、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、KDDI、大日本印刷、サイバード、ニコン、コニカミノルタ、アズビル、マッキンゼー、アクセンチュア、みずほ情報総研、野村総研、シードプランニング、旭化成、大和ハウス工業、資生堂、味の素、IHI、国立研究開発法人、東京大学、東京工業大学、大阪大学、慶応大学、日本大学、富山県立大学、その他多数(順不同)